このシリーズでは、取得対象となりそうな物件情報を手に入れた際に、調べるべきことを迅速に調べ、事業計画立案のさらなる飛躍につながる情報を見出す術を紹介する。第五回目は、これまでの調査内容を現地で照合する照合調査と当シリーズで解説してきた内容をまとめ、総括とさせて頂く。
目次
- 1 現地再訪（照合調査）
- 1.1 ヒアリング・取得データと現地の照合
- 1.1.1 土地の形状
- 1.1.2 境界標の設置状況
- 1.1.3 敷地の外周の長さ
- 1.1.4 建物の状況
- 1.1.5 道路幅員
- 1.1.6 セットバックの状況・道路中心線の判定など
- 1.1.7 擁壁の状況
- 1.1.8 インフラの引込状況・位置
- 1.1.9 周辺の施設・状況など
- 1.2 データと現地が相違する場合
- 1.2.1 相違の原因がわかる場合の例
- 1.2.2 相違の原因がわからない場合
- 1.1 ヒアリング・取得データと現地の照合
- 2 物件調査方法シリーズまとめ
- 2.1 物件情報取得から家をでる前に行う準備と行動
- 2.2 物件担当を抑え込め
- 2.3 物件現地での迅速な調査
- 2.4 謄本・公図等の読み取り方・法務局調査
- 2.5 役所調査の仕方
- 2.6 調査結果と事業プランの整合性
- 2.6.1 物件調査の意味
- 3 シリーズあとがき
- 3.1 ここまでの物件調査を行う必要がある？
- 3.2 重要事項説明だけでは万全とはいえない
- 3.3 事業プランが実行できるかの確認は自分で確認
- 3.4 利益を最大化させるためには
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